新築購入で悩んでいるならここをチェック!

新築住宅は中古住宅の1.5倍以上の費用が掛かることを心得よう!

新築住宅は中古住宅の1.5倍以上の費用が掛かることを心得よう! 住宅を所有する場合、中古住宅よりも新築を検討したい方も多いですが、それだけメリットが多いからです。
ただ反対にデメリットも多く見られ、まず購入するための費用が新築の方が多くかかってしまう点で懸念があります。
その理由は材料価格の高騰を挙げることができ、しかも建築のための工賃も上昇をしているからです。
近年は特に国際的なインフレの懸念が高まっている点もあり、それによってコスト高を避けることができません。
もっとも中古住宅では、あらかじめ過去に資本を投じて建てられた事情も存在し、そのまま購入することになるので費用の面でも割安になります。
なお新築だとどのくらいのかかるかの目安では、中古の1.5倍以上が目安です。
なかには2.0倍前後になってしまい、確実的に高騰している傾向を見てとることができます。
特にローンを組む若い世代では敢えて新築をためらうケースも増えており、その代わりリフォームをするなどして購入コストを抑制する傾向にあります。

新築住宅を購入する際は無理のない返済計画をたてよう

新築住宅を購入する際は無理のない返済計画をたてよう 住宅ローンを利用して新築のマイホームを購入する際にはローンの審査が通過することも大事ですが、無理のない返済計画をたてることも忘れてはなりません。
無理な返済計画でローンを組むとせっかくの新築マイホームを購入できたとしても、購入後ローンの返済に追われ余裕のない生活を送ったり、ローンが払えなくて売却せざるを得ないという状況に追い込まれたりしては何の意味もありません。
特に最近は金融機関の審査も甘くなり世帯主の年収の5~7倍程度の額だけではなく、配偶者の年収も合算した額いわゆる合算年収の5倍~7倍程度の額まで借りることもできます。
しかしこの合算年収で借りることには落とし穴があります。
それはライフプランの変化に伴い将来合算年収が減る可能性があるという事です。
例えば借りた時は、夫婦共働きの正社員であっても、将来介護・出産・育児等によって夫婦のいずれかが仕事を辞めると、その後は残りの一方の収入でローンを返済しなければならず一気に返済負担比率が高まります。
また返済期間も重要です。
現在主な金融機関は75歳ぐらいまで返済期間の上限としています。
しかしだからといって75歳時に返済が完了するような計画は避けるべきでしょう。
75歳まで現在と年収である保証はありませんし、退職金で繰り上げ返済を予定していても、今度は老後資金が足らなくなる恐れがあるからです。